農林水産を知りたいと妹が言うので

地球と人にやさしい環境共生住宅"エコハウス"

エコハウスは、環境共生住宅のことで、環境への負荷を軽減し、健康で、自然と共存するという理念で作られている住宅を指します。断熱性を高めてエネルギー消費量を減らす工夫をして、自然エネルギーをうまく生かして快適に暮らせるようにし、また、自然素材を使用したり、有害物質を含む建材の使用を避けることが、廃棄物の有効活用など、リサイクル廃棄物を削減するエコハウスの要素に含まれます。
注文家具というとどうしても高いのだという考えが浮かぶ。しかし、ここ数年の間に、インターネットの普及で、昔は考えられなかったほどの負担なしで、注文の家具を手に入れることができます。なんといってもその魅力は世界に一つということで、家庭に合わせてコーディネートできるのだ。デッドスペースを活かして、部屋の再配置をするなら少し高くても、世界に一つの注文の家具を選びたいと思う。
　グリーンハウスは9月5日、コンパクトなサイズのステレオスピーカー「GH-SPA210XK」を9月下旬より発売すると発表した。価格はオープンプライスで、実売予想価格は1280円。

　GH-SPA210XKは、2インチのフルレンジスピーカーや、最大出力0.5ワット＋0.5ワットのアンプを内蔵するコンパクトなスピーカー。3.5ミリ径のステレオミニプラグつき入力ケーブル（スピーカーに直付け）を備えるため、PCやゲーム機、オーディオプレーヤーなどの出力端子と接続するだけで手軽に使用できる。本体に電源スイッチと音量ダイヤルを備えており、手元での音量調整が可能。また、電源回路も本体に内蔵するためACアダプタは不要で、電源ケーブルをすっきり配線できるのも特長だ。

　サイズは80（幅）×125（高さ）×64（奥行き）ミリ、重量は550グラム（本体のみ）。

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　ダイワボウ情報システム（以下、DIS）と日本マイクロソフトは9月5日、中堅・中小企業や教育市場向けのWindowsタブレット導入推進を目的とする選任組織「Windowsスレート推進センター」を2011年10月1日に設立すると発表した。

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　Windows 7搭載のタブレット（スレート）デバイスは、個人向け以外に企業内情報システムの親和性や堅牢なセキュリティ機能など、企業でも活用の可能性があるとされ、じわじわ需要が高まっている。

　ただ、タブレットデバイスのニーズの高まりに応じてデバイス多様化も進んでおり、特に中小企業（SMB）や教育市場では「需要の高まりは分かるが、ウチの業務環境においてタブレットで何ができるか、そもそも何がどんな機器をどんなソリューションとともに導入するのか分からない」となっているのが現状。また、iOSやAndroid OS搭載タブレットと異なり、企業情報システムとの親和性や堅牢なセキュリティを備えつつ、既存のソフトウェア資産も活用できる点で、企業内の情報システム部門からは「いろいろ試したが、やはり慣れているWindowsベースで導入したい。ただ、どんなソリューションで導入するか情報がない」とする要望も多数寄せられていたという。

　Windowsスレート推進センターは、このような相談から、実際の導入機器やソフトウェア導入のコンサルタント、導入後のサポートなど、情報提供／機器の検証／相談受け付け／パートナーの選定、コンサルタント業務まで、“法人のWindowsタブレット導入”のさまざま項目をとりまとめて提供する。法人および教育市場における「Windowsタブレット導入のための総合窓口」を担う格好だ。

　国内PC市場の12％にあたる年間120万台のPCを販売し、同様のWindowsサーバー導入支援のセンターを設けた実績のあるDIS内にセンター機能を果たす部門を設置し、日本マイクロソフトの技術者も同センターに常駐して対応する。

　DISは、

・約1万7000社の販売パートナーから、Windowsタブレットに冠する専用相談窓口を設置
・パートナーの商材より、最適な機器、アプリケーションを選択する、案件内容に応じたコンサルティング
・アプリケーションの実装技術やタッチユーザーインタフェースの開発・検討
・セミナーによる啓もう活動、パートナーの育成
・Windowsタブレットを活用した利活用シナリオやソリューションの創出

　を担い、日本マイクロソフトは、

・Windows 7（および次期Windows含む）に関する技術情報提供や営業支援の実施
・マイクロソフト製品を活用した利活用シナリオやソリューション立ち上げのための支援

　を実施する。相談窓口の詳細は以下の通り。

Windowsスレート推進センター相談窓口（法人向け）
電話 03-5746-6298
電子メール winspc@pc-daiwabo.co.jp
受付時間 月〜金 9:00〜17:45


　「ハードウェアとソフトウェアを1社で囲う企業もあるが、日本マイクロソフトはパートナーシップが基本。各ベンダー様とは協業してWindowsやOfficeをはじめとする製品の普及・販売を訴求している。DISさんは国内でもっともPCを売るディストリビューターの1社で、PCサーバなどの分野でも普及推進活動を協業で行っているが、Windowsタブレットの分野においても、両社で培ったノウハウを生かして推進する。また、教育市場においても機器単体ではなく、ソフトウェアや活用事例、ネットワークサービスも含めた総合ソリューションとして提案できることで、導入までを総合的にサポートできる。センターを企業導入における第一歩として活用してほしい」（日本マイクロソフトの樋口泰行社長）

　「Windowsスレート推進センターは、法人Windowsタブレット導入における“センター”として各種情報を集約し、エンドユーザーに提供できるように仕組み。ニーズを自社パートナーであるリセラーより拾い、導入企業・事例に応じたハードウェア、周辺機器、ソフトウェア・ソリューションを紹介できる。また、Windowsタブレットの利活用シーンを具体的にどう訴求できるかを考えるのも当センターの役割」（ダイワボウ情報システムの野上義博社長）

【岩城俊介，ITmedia】


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