農林水産を知りたいと妹が言うので

意外に簡単なフォトフェイシャル

以前から右の頬の汚れに悩んでいました。思い出しフォトフェイシャルで試してみました。かなり痛いかどうかと緊張したがぴちと弾かれる程度の痛み、思ったより全然痛くないでした。フォトフェイシャルは、そう容易にするもっと早くしていれば良かったと思っています。気になっていた汚れは、1回の施術、小さな汚れはポロずっと離れて消えてもらいましたやはり大きな汚れは少し薄くなった程度でした。化粧品にお金をかけるよりはフォトフェイシャルにかけることが確実に汚れを消すと確信し、また手術して、大きな汚れも消したいです。
これで、TVや広告などでもアンチエイジング言葉を見ることが多くなった。やはり30代を超えた女性が関心を持つことが、多くのアンチエイジングに効果のあるクリームやパック、自然食品が店頭に並ぶこともそう珍しくなくなった。しかし、今では女性だけでなく男性のためのアンチエイジング製品も増加している。クリームやパックなど業務に追われているとなかなか時間をかけることができなかったそのような男性のためのサプリメント開発され、これで誰でも簡単にアンチエイジングができる時代が来ている。
　東日本大震災から２カ月以上が経過し、被災地の地域金融の機能回復が進んでいる。津波で大きな被害を受けた石巻信用金庫（宮城県石巻市）は全１２店舗のうち８店舗が営業を再開するなど、壊滅的打撃を受けた地域を除いて信金業務を遂行できる態勢が整ってきた。ただ、地域経済に目をやると、復興需要で仕事が増える業者がいる一方、事業再開のめどがたたない業者もあるなど、復興をめぐる条件格差が鮮明になっている。

　「金融機関は生活のインフラ。１日も早く回復しなくてはならない」

　市中心部にある石巻信金本店３階の理事長室で、高橋賢志理事長は（７５）は、自分に言い聞かせるようにこう語った。帰宅中の２人の職員を失い、９店舗が被災した。２カ月以上がたち、海岸や川沿いにある壊滅状態の店舗を除き、店舗での業務はほぼ再開し、地域金融の担い手として、立ち直りつつある。

　金融庁によると、東北６県と茨城県に本店のある７２金融機関の約２７００店舗のうち、１３日時点の閉鎖店舗は９０店舗。震災直後の３月１４日の約２８０店舗からは、３分の１以下に減った。閉鎖店舗のうち約２０店舗では、臨時窓口や仮設店舗が設置されているという。

　震災当日、石巻信金本店にも津波が押し寄せ、がれきが１階の窓を突き破った。高橋理事長と職員らは数百メートル離れた、他社のビルに避難し事なきを得た。

　川井隆弘法人営業課長（４３）は、ひざまで水につかりながら本店にあった水や食料を、避難先のビルに何度も運んだ。

　水は備蓄してあったが、食糧は十分ではなく、「ホワイトデーのために職員が買っていたチョコレートやクッキーを集め、分け合った」という。海水が引くまでの２日間、周囲から孤立した。

　自らも被災者だが、経済の血流である金融業務を滞らせるわけにはいかない。震災４日後の３月１５日には、被害のなかった内陸部の向陽支店で営業を開始した。震災の特例措置として、運転免許証などで本人確認をし１０万円を限度に現金を支払うサービスを始めると、キャッシュカードや通帳を失った預金者が殺到した。閉鎖された店舗の職員を使って来客を整理したが、店舗外までの長い列になった。

　必要な機材は、震災発生後、１週間程度で発注した。業務用のコンピューターや現金自動預払機（ＡＴＭ）、電話、ファクス、バイク、自動車…。

　なかでも、信金の営業に不可欠なバイクは、信金の中央機関である信金中央金庫を通じ、メーカーに発注。一刻も早く届けるため、一定の部品ごとに輸送され、石巻市内のバイク業者が組み立てたという。

　現在の課題は、紛失したキャッシュカードの再発行だという。通常、１日当たり２０〜３０枚の発行枚数だが、今回の震災では約５０００枚の紛失が見込まれている。迅速な再発行に向け、中古の発行機械を借りることになっている。

　◆特需と不安…鮮明になる格差

　被災地の金融機関には、全国の金融機関からさまざまな支援が寄せられた。

　隣県の山形県信用金庫協会（新庄市）は、被災直後から食料や毛布をマイクロバスで搬送。石巻信金本店に大工３人を連れて駆けつけ、割れた窓ガラスをふさいだ。

　磐田信用金庫（静岡県磐田市）は、山間地域のサービスのための移動店舗車を石巻信金に貸し出した。「がんばれ！石巻信用金庫」というエールと、Ｊリーグのジュビロ磐田のマスコットが描かれた移動店舗車は、女川町の避難所を巡回営業している。

　震災直後にみられた金融機関同士の助け合いについて、日銀仙台支店の福田一雄支店長（５４）は「人的なネットワークが機能した」と評価する。このほかにも、被災地の金融機関へ電話がつながらない場合、近隣の金融機関を通じて状況確認を行ったり、ガソリン不足や交通網の遮断のなかで、金融機関同士で現金をリレーしたケースもあったという。

　「融資の支払いを待ってほしい」「今後の商売をどうすればいいか」

　周辺が津波で壊滅した「湊支店」は、本店１階に臨時支店を設置し、営業を再開した。佐藤政博支店長（５３）はひっきりなしに訪れる取引先との相談に忙殺されている。震災後の混乱からやや回復し、顔見知りの佐藤支店長の元にやってくるのだ。１人につき３０分以上、話し込むこともざらという。

　湊支店の取引先の多くは、石巻市の基幹産業である水産加工業。「これから復興しないといけない取引先がたくさんある」（佐藤支店長）と判断、本店内に異例の臨時支店を作った。職員全員がそのまま勤務し支店の勘定も本店とは別になっている。

　ただ、被災した水産加工業者からの融資の問い合わせは、石巻信金全体でも少ない。国や県の復興への青写真が固まらず、金融機関としても融資のしようがないのだという。

　すしねたや冷凍食品を製造するヤマトミ（宮城県石巻市）は、震災前から設備投資のための負債があり、業務を元に戻そうとすると、二重債務にならざるを得ない。一部は企業向けの地震保険で補填（ほてん）されるが、千葉雅俊社長（５８）は「債務をすべて返済するとなると、事業を縮小するか、あきらめざるを得ない。一企業の努力ではどうしようもない」と嘆く。

　その一方で、内陸部には被災しなかった地域もあり、建設業者などはがれきの撤去、回収や住宅建設といった復興需要で忙しい。被災が小さかった水産加工業者の中には、運転資金の調達のために私募債発行を計画するところもあり、被災地の企業は明と暗がはっきりしてきた。

　高橋理事長は「被災していない地域は特需のような形で盛り上がっている。地域の中でプラスを増やし、マイナスを減らす努力をしていかなくてはならない」と話す。（天野高志）

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